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原価でよくある間違い(2012年03月20日)

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朝、目が覚めて時計を見るといつもより2時間も遅い!

大変だ~と飛び起きて仕事をやってたら、「あっ! 今日は休みだった」と気づいた岡本です。

 

目覚めた時の焦りと、気がついた時の脱力感のギャップで頭がぼーっとしております。

 

今日は春分の日、お彼岸ですね。

ぼたもちを食べ過ぎて、「あ、ご飯が食べられない・・・」

とならないように気をつけて下さいね。

 

 

このコーナーで、戦略会計では、売上に比例しない費用は全て固定費と見なすと申し上げました。

 

ところが、世の中では、そうした考えを採用していないが故に、間違いがよく起きています。

 

今回は、よく間違いをしている例をご紹介します。

 

 

■例1:ホテルの客室の原価

 

ホテルの客室の原価ですが、空き室にならず、1泊でも売上になるなら必用となる費用のみが原価です。

 

消耗品の補充は、売れても売れなくても必用となる費用のはず。

 

売上に比例して必用となるコストは、使用後の浴室の磨き上げにかかるコストと、リネン類の洗濯代くらいではないでしょうか?

 

使われて初めて必用となる費用なので、売上件数に比例して必用となるコストです。

 

しかし、これも契約によっては固定費になります。

磨き上げをした部屋数にあわせて、外注費として支払うなら売上に連動する費用なので、原価としてよいのですが、そうした数量に関わらず支払金額が決まっている場合は、固定費になります。

 

減価償却費を原価に組み込んでいるホテルもありますが、減価償却は売れようが売れまいが関係のない費用なので、原価に入れるべきではありません。

 

そう考えると、実は宿泊の原価というのは、非常に低い。

売上の大半が粗利であると考えるべきものなんですね。

 

 

■例2:飲食店の原価

 

基本的に、ガスや電気などの光熱費は、全て固定費として考えるべきです。

なぜなら、料理が売れようと売れまいと、月額で一定の金額が必用となるもので、売上に比例して変動する費用ではないからです。

 

もちろん、料理人や配膳スタッフの人件費も、お客さまの料や売上にあわせて変化するものではありませんから、固定費とせねばなりません。

 

となると、原価の大半は、飲み物の仕入れ代金と、食材の購入費用になります。

 

ただ、飲食店によっては、これも原価ではなく、固定費とせねばならない場合があります。

 

例えば、売れ残りが出た時に、全て廃棄することを前提とする飲食店なら、仕入れた金額は、売上に関係がありません。したがって、全て固定費になります。

 

お寿司屋さんなど、ネタを持ち越すことができない場合は、固定費として扱った方がより分かり易くなります。

 

ところが、在庫を置いても構わないものを扱っている場合だと、売上に連動した原価とみなすことができます。

 

飲食店の原価計算で悩んでいると言う話をよくお聴きします。

しかし、その多くは、かかった費用を全て原価に算入しようとするからです。

 

 

■例3:貸衣装の原価

 

自社で所有する衣裳を貸し出す場合、基本的に原価はありません。

よくある間違いが、3回貸し出すことで原価を回収すると想定し、衣裳購入費用の3割を原価としていることです。

なぜなら、貸し出しできても、できなくても、衣裳を購入した費用に変動はないからです。

 

したがって、衣装代を減価償却費として原価にいれてはいけません。

 

なお、他社から仕入れる場合は、売上が発生する度に発注、発生している費用のはずですから、仕入れ=原価と考えても構いません。

 

 

簡単なことですが、原価についての考え方を整理し、上記のような設定をすれば、戦略会計によってリアルタイムで利益が見えるようになり、うつべき手を検討することができるようになります。

 

一度、自社の原価についての定義、考え方を整理してみませんか?

 

編集後記:

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岡本 興一

クライアント経営者からは「カウンセラー」と呼ばれている自称「IT活用コンサルタント」。 ホームページ制作の依頼があっても、経営改善のための社長カウンセリングが始まり、なかなか制作が始まらないということで有名。 1971年生まれ。国立大阪大学工学部卒業。 ネットとITに詳しい経営者のサポーターで、仕組み作りのプロフェッショナル。 PHS販売数日本一の通販サイトや、圧倒的な売上を作るホテルのサイトなど多数プロデュースし、インターネットやITを経営に役立てるためのノウハウを常に仕入れ、実践しているだけでなく、経営に関する様々なノウハウ、メソッドの研究を行っており企業の「戦略」策定能力には定評がある。 保有資格:ITコーディネータ / CompTIA e-Biz+ / TCAE /公認情報セキュリティ監査人 / 情報セキュリティアドミニストレータ / CSMS(米国SEW認定SEO/SEM スペシャリスト)など多数
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